在宅医療の視点から見る、老いのメカニズムと家族のあり方 ～働く現役世代が知っておくべき介護準備と心構え～（前編）

はじめに

2024年9月20日、リクシスは、第20回『全国ビジネスケアラー会議』を開催いたしました。
これから高齢社会がより一層加速し、仕事と介護の両立が当たり前の時代がやってきます。本オンラインセミナーは、高齢化の流れが加速する日本社会において、現役世代として働きつつ、同時にご家族の介護にも携わっている「ビジネスケアラー」の方々とその予備軍となる皆様に向けたセミナーです。

今回のテーマは「在宅医療」。

久しぶりに親御さんにお会いすると、高齢な親御さんの変化に驚き、心配になってしまうという方もいらっしゃるでしょう。今はまだ親御さんが元気だとしても、いざという時にどんな心構えや準備が必要なのか気になりますよね。施設という選択肢もありますが、最期まで自宅で過ごしたいという方には在宅医療という選択肢もあります。
今回は、数々の在宅医療と介護連携の現場を見てきた佐々木先生から、在宅医療が担う役割や老いのメカニズム、「悔いのない人生」を送るために大切な考え、ご家族でやっておくべきことについて解説していただきましょう。

この記事では、

• 人間はどのように老いていくのか
• 高齢者の入院にはどのようなリスクがあるのか
• 在宅医療が提供しているサービスとは何か

などのテーマでまとめています。

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①在宅医療の視点から見る、老いのメカニズムと家族のあり方 ～働く現役世代が知っておくべき介護準備と心構え～（前編）⇐このページのテーマ

②在宅医療の視点から見る、老いのメカニズムと家族のあり方 ～働く現役世代が知っておくべき介護準備と心構え～（中編）

③在宅医療の視点から見る、老いのメカニズムと家族のあり方 ～働く現役世代が知っておくべき介護準備と心構え～（後編）

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登壇者プロフィール

佐々木 淳（ささき・じゅん）
医療法人社団 悠翔会 理事長・診療部長

1998年筑波大学医学専門学群卒業し、社会福祉法人三井記念病院内科/消化器内科、東京大学医学部附属病院消化器内科等を経て、2006年に最初の在宅療養支援診療所を開設。
2008年 医療法人社団悠翔会に法人化、理事長就任。2021年より 内閣府・規制改革推進会議・専門委員。
現在、首都圏ならびに愛知県（知多半島）、鹿児島県（与論島）、沖縄県（南風原町・石垣島）に全24拠点を展開。約9,000名の在宅患者さんへ24時間対応の在宅総合診療を行っている。また、2023年には訪問看護ステーションを東京都（港区）に、2024年には訪問看護ステーションを併設する看護小規模多機能型居宅介護を茨城県（守谷市）に開設。最期まで自宅で過ごしたいと願うすべての人の想いに応えるために邁進している。

健康寿命は延伸できるけれど要介護期間の短縮には繋がっていない

「人生100年時代」と言われるようになって久しいですよね。

日本の平均寿命は現在、女性が86.41歳、男性が79.94歳です。平均寿命が100歳には程遠いと思う方もいらっしゃると思いますが、これは0歳児の平均余命なので、ある程度の年齢まで生きている方は基本的に平均寿命より長く生きます。

日本の死亡数最大年齢は、女性は91歳、男性は86歳です。65歳まで生きた方は、女性の62％・男性の36%が90歳まで生きる、女性の16%・男性の4%が100歳まで生きると言われています。

実は、2000年代に生まれた方は2人に1人は100歳まで生きると言われていて、「人生100年時代」というのは、現役世代の我々を含めて大げさな話ではありません。

大事なのは100年をいかにして生ききるかということです。が、この100年の道のりは決して平坦なものではありません。

人間は生き物ですので、身体機能にピークがあります。0歳から20〜30代まで成長をし、その後は徐々に衰弱してどこかで生命活動を維持できなくなって命が終わりますが、この亡くなり方を老衰と言います。老衰は日本だと現在20人に1人ほどです。

「ピンピンコロリ」（PPK）という、元気なうちに突然死するという亡くなり方がありますが、これは意外と多く15%です。しかし自殺や事故も含まれています。調べてみるともともと脳や心臓の病気があったということも多いので、きちんとケアをすればもっと長く生きることもできたというパターンもあります。

80%近く、だいたいの方は人生の最終段階で、病気で弱って入院し、元気になったと思ったらまた弱って再入院ということを繰り返しながら、医療や介護とともに生きていくということになります。
突然死をしない限りは、亡くなるかなり手前で健康寿命が終わります。健康寿命が終わった後の寿命は、健康保険のお金もかかりますし本人も大変ということで、この期間を短縮させようというのが現代医学のひとつのテーマです。

2000年で男性の平均寿命は77.8歳・健康寿命は約70歳、女性は平均寿命84.6歳・健康寿命75歳なので、約10年弱不健康期間があると言えます。
2016年で健康寿命を延ばすことはできたのですが、健康寿命が2年延びると平均寿命は2年以上延び、不健康期間の短縮をさせることはできませんでした。
健康寿命を延伸させても、健康寿命のみを延伸させることには繋がらないのではないかということが、統計上わかってきている状況です。

「寝たきり」や「認知症」も人生の一部

我々は「予防」を非常に大切にしているので、介護予防を積極的に行なっています。
当たり前のことではありますが、年齢を重ねるに連れて、要介護認定を受けている方の割合が増えていきます。95歳以上になれば80%以上の方が要介護認定を受けています。

では、この方々は介護予防に失敗したのでしょうか？
そんなことはありませんよね。年相応と言って良いでしょう。

認知症の方も同じです。
認知症＋MCIの方は、95歳以上で100％です。この方々も決して予防に失敗したわけではなく、加齢に伴って生活に支障が出てきているだけです。

また、主要な臓器機能も80歳で半減します。若い時には治療が必要ですが、80歳を過ぎた時には老化現象ということになります。

「人生100年時代」というのは、ほぼ全ての方が、人生の後半で要介護状態や認知症になるということです。遅らせることはできても予防することはできません。なぜなら老化現象の一環だからです。
「寝たきり」や「認知症」は人生の失敗ではありません。大切なのは、なるべく先送りにすること、そしていつかなったとしても幸せに生きられるという状況を作っておくことです。

「人生を生ききる」ためには？

年齢とともに衰えるのは身体機能だけではありません。退職や子どもの自立、パートナーとの死別などで、社会との関わり（社会的機能）も衰えていきます。
最期まで望む暮らしができるようにサポートしようというのが介護保険の精神ですが、望む暮らしができないというのは身体が弱っているということだけが原因ではありません。
どんな暮らしがしたいのか理解してくれる人がいない・支えてくれる人がいないなど、社会との関係が希薄なことが最大の原因ではないかというケースを、我々は多く見てきています。

私たちの生活や人生は、人と人とのつながりの中にあります。
失われがちな社会とのつながりを最期まで維持する、もしくは一度弱ってしまったつながりを強化することができれば、例え身体が弱っていったとしてもそれなりに楽しく人生を歩むことができるでしょう。

社会とのつながりに焦点を当て、身体が弱ったとしてもどうすればその人らしく過ごすことができるのかを考えていくことが、その人が「生ききる」につながるのでということはないでしょうか。

高齢者の救急搬送が増加している

医療法人社団悠翔会は在宅医療に特化しているクリニックのグループです。全国に24箇所の診療拠点がありますが、東京が主な診療拠点になります。

現在、東京では高齢者の緊急搬送が増加傾向にあります。
年齢別で見てみると、他の年齢層は増えていないのですが、75歳以上の後期高齢者の救急搬送だけが増加している状況です。

しかし、実際に緊急搬送された高齢者を病院でみてみると、過半数は軽症の方です。
救急搬送の増加は、緊急性がそこまで高くない後期高齢者の搬送が増えているからと言えます。

理由は世帯の変化？

なぜ軽症の後期高齢者の緊急搬送が増加しているのでしょうか？
その理由のひとつとして、世帯の変化が考えられます。

日本は今、独居高齢者と老老世帯を合わせた高齢単独世帯だけで約3割を占めています。高齢者しかいない家で休日や深夜に何か起こった場合、どうしたらいいかわからず、相談相手が119番しかないという状況で緊急搬送を利用してしまうのではないでしょうか。

高齢化が進むと入院ニーズも高まる

高齢化が進むことで増加するのは緊急搬送だけではありません。入院ニーズも高まっていきます。

75歳以上の後期高齢者は、入院医療費によって1人あたりの医療費が年々高くなっています。国民医療費は48兆円ですが、そのうちの半分を70歳以上の高齢者が使っていますが、そのうちの8割が入院医療費です。

若い高齢者で1番多いのは脳梗塞、その次がガンです。ですが、95歳や100歳で抗がん剤の治療をやるかと言うとやりません。

では、高齢者は何で入院医療費が高くなってしまうのでしょうか？
脳梗塞やガンもありますが、1番多いのは肺炎と骨折です。特に要介護者の緊急入院となると50%を占めます。

高齢者にとっては入院そのものがリスクになる可能性がある

肺炎と骨折を起こしたら病院に運んでみてもらうに決まっていると思うかもしれませんが、病院に運んだら安心というわけでもありません。

肺炎で入院した高齢者は3人に1人が入院中に亡くなり、退院できた方は要介護度が平均で1.7悪化します。
骨折で入院する方も合併症で亡くなる方がいらっしゃり、要介護度が平均で1.5悪化します。

要介護高齢者にとって、入院は必ずしも安全な手段ではないと言えるでしょう。入院そのものがリスクになる可能性があるのです。

通常、もっとも弱っている時に入院をして、完全に回復する前に退院をします。つまり、回復力があることが前提なのです。
要介護高齢者は回復力が弱いので入院期間が少し長くなりますし、退院後に自力で元気になれる方はあまりいません。
高齢者は10日間入院すると7年分の老化に相当する骨格筋の損失があるということがわかっています。こういった現象を「入院関連機能障害」と言うのですが、入院によって身体機能や認知機能が低下してしまうリスクがあるのです。

入退院を繰り返しながら最期は病院で亡くなる方が多い

穏やかに老衰という亡くなり方ができればいいのですが、長い人生の中で大きな病気をしてしまう可能性が高く、そこから要介護認定を受けます。様々な事故や病気を繰り返し、階段状に機能が低下していきます。
入退院を繰り返して要介護度が上がり最期は寝たきりになって、病院で亡くなる方が多いです。

最期は自宅でと考えている方が多いのですが、ほとんどの方が病院で亡くなります。日本はこのギャップが非常に大きいと言われています。

孤独死は増加している

在宅医療や介護が頑張っていることもあり、在宅死も徐々に増えています。ただ、在宅死が増えているのはそのファクターだけではありません。
「孤独死」も在宅死に分類されるのです。

東京都の在宅死は年間24,000件と言われています。それとは別に東京都監察医務院による死体検案が13,000件あります。その全てが在宅死であるとは思いませんが、独居高齢者の孤独死だけでも6,700件あるということがわかっています。

男性高齢者は、孤独死の後、発見までに2週間以上かかる方が3分の1いらっしゃるという残念な現状もあります。独居高齢者がいざという時につながれるよう、がっつりケアをするとまではいかなくても、そっと気にかけてあげるという関係性は必要でしょう。

在宅医療が提供しているサービス

日本の高齢者は、救急搬送と入院を繰り返し、最期は病院で亡くなる方がほとんどです。
しかし、こういった過ごし方をしたいと思っている高齢者はあまりいないと思っています。

私たち在宅医療と介護は、連携をしながら、高齢者に包括的な健康管理を日頃から行うことで急変を防いでいます。
それでも急変した場合は、まず私たちが駆けつけて何が起こったかを診断し、可能な限り自宅で治療を行います。どうしても自宅では無理な場合や本人が入院を希望した場合は入院になることもありますが、早期退院の支援を行い、退院直後に手厚くケアをして回復を目指します。
なるべく急変させない、入院しないで済むことで、結果として自宅から旅立つことができます。
これが、私たち在宅医療が提供しているサービスです。

⇒「在宅医療の視点から見る、老いのメカニズムと家族のあり方 ～働く現役世代が知っておくべき介護準備と心構え～（中編）」につづく

この記事の監修者

サポナビ編集部