仕事と介護との両立準備について役立つ情報をお届けするメルマガシリーズ。今回は、企業にお勤めの2,500名の方々のデータに基づき、「超高齢社会に関する情報・知識」の有無がいかに仕事に影響するのかお伝えします。
その結果を見ると26%の従業員の方が「3年以内に介護がはじまる」と感じていならがも、ほとんど両立準備が進んでいないことが明らかになってきました。
もっともクリティカルなのは、いざ介護がはじまったとき迅速に両立を可能にする選択をとれるかどうかです。
そのためには「どのような状態だと要介護申請できるのか」「相談できるプロを知っているか」「ご本人の意向を理解しているか」などが、専門家に頼れるタイミングや両立のための選択肢の幅を大きく左右します。
しかしLCATの診断結果を見る限り、すでに介護が目の前に迫っている従業員の方々でさえ、8割がこれらの知識を持っていない状態です。
すでに仕事と介護を両立している従業員160名に、LCATマイクロアクティブラーニングを受けていただいたところ、8割が「もっと早く知っていれば負担が下がった」と回答しています。
・「申請しないと何もやってくれない、知識がないと何も補助が受けられない」
・「知りたいと思っても、情報が得られないことも多いので助かると思う」
・「骨折ぐらいと思っていたが骨折を引き金に以前の生活が難しくなった、もっと早く知っていたらと思った」
・「父へ対して積極的に読書や散歩を誘いかけるべきだった」
木場 猛(こば・たける) 株式会社チェンジウェーブグループ リクシスCCO(チーフケアオフィサー)
介護福祉士 介護支援専門員 東京大学文学部卒業。高齢者支援や介護の現場に携わりながら、 国内ビジネスケアラーデータ取得数最多の仕事と介護の両立支援クラウド「LCAT」ラーニングコンテンツ監修や「仕事と介護の両立個別相談窓口」相談業務を担当。 3年間で400名以上のビジネスケアラーであるご家族の相談を受けた経験あり。セミナー受講者数、延べ約2万人超。
著書:『仕事は辞めない!働く×介護 両立の教科書(日経クロスウーマン)』
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