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訪問入浴介護とはどんなサービス?サービス内容や費用、利用条件などを解説

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訪問入浴介護とは、体が思うように動かず、自宅でお風呂に入ることが難しい要介護の方の入浴をサポートするための介護保険サービスです。

利用者が入浴により清潔を保てるという利点だけでなく、支援者(介護家族・ビジネスケアラー)にとっても大きな負担軽減となるため人気のあるサービスですが、誰でも利用できるというものではありません。

この記事では訪問入浴介護の利用対象の条件や、費用、具体的なサービスの流れなどを解説していきます。

 

訪問入浴介護とは?

訪問入浴とは、要介護者の入浴をサポートする介護サービスのことです。

一般的には看護職員1名、介護職員2名の計3名のスタッフが利用者の自宅に訪問し、訪問入浴専門の浴槽を使い、入浴をサポートしてくれます。

また、入浴前後に健康チェックも行ってくれます。看護師が体温、血圧、脈拍などの測定を行い、身体の状態を確認します。

訪問入浴の目的と効果

・訪問入浴の利用目的

要介護者本人が、寝たきりなど自力で入浴ができない場合や、家族のサポートだけでは入浴が難しい場合などに利用されています。

また、浴槽が狭かったり家族が入浴の介助に慣れていない場合に訪問入浴を利用することで、支援者(介護家族・ビジネスケアラー)の負担を減らすこともできます。介護のプロの力を借りることで、入浴時の転倒事故などを防ぐこともでき、安心です。

・訪問入浴の効果

元々、日本人は湯船に浸かるという文化の中で育ってきました。心身共にリフレッシュでき、QOL(生活の質)の向上にもなる入浴は、日常生活を送るうえで欠かせません。

入浴には、皮膚や頭髪の汚れを洗い流し、かゆみを取り、体を清潔にするのはもちろん、免疫力を上げる効果もあります。また、肩までゆっくり湯船につかることでリラックスし、よく眠れるようになります。

 

訪問入浴はどんな方におすすめ?

実際、訪問入浴はどんな方の利用が適しているのでしょうか? 例を見ていきましょう。

  • 寝たきりの状態で、入浴が難しい
  • 歩き方が不安定で、転倒リスクがある
  • 血圧や脈拍など体調の変化に不安がある
  • 家族が入浴介助に慣れていない、負担が大きい
  • デイサービスなど外部での入浴サービスが利用できない、したくない方

入浴時には、健康な方でも思わぬ事故が起こりがちです。特に寝たきりの方や体が思うように動かない方の入浴は、介助に不慣れなご家族が行うことで、逆にリスクが高まる場合もあります。ご本人の安心・安全の面から見ても、専門知識を持つ看護職員や介護職員による入浴サポートを受ける方がいいでしょう

 

訪問入浴サービス内容

訪問入浴中の介護士と利用者

先にも述べたように、訪問入浴は入浴介助だけではなく、健康チェックも行ってくれます。浴槽の運び入れから後片付けまで、全て専門のスタッフが行ってくれるため、家族の負担もありません。

主なサービス内容

  • 全身浴・部分浴・清拭、洗髪した場合は髪を乾かす
  • 入浴前後のバイタルチェック(体温・血圧・脈拍)やSpO2(血液内の酵素濃度)測定など
  • 衣服の着脱
  • 軟膏塗布や湿布貼付

 

訪問入浴サービスの流れと所要時間

訪問入浴は準備〜入浴〜片付けまで、50分〜1時間の所要時間が一般的です。サービスの提供時間は、事業所によりますが、平日午前〜夕方の間で日時調整が行われます。

訪問入浴の流れ

  1. 自宅を訪問し、浴槽を運び入れる
    訪問入浴車に専用の浴槽と、タオルや床保護剤など必要なものを積み、自宅に運び入れます。
  2. 健康状態をチェックする
    入浴前後で事故を起こさないために、事前に看護職員が健康チェック(血圧・脈拍・体温など)を行います。もし体調が悪い場合は、半身浴や清拭(蒸しタオルで拭く)などに変更する場合も。
  3. 脱衣、浴槽の準備
    健康チェックで問題がなければ、浴槽の準備へ。マットや防水シートなどで床を保護し、運び入れた専用の浴槽にお湯を張ります。脱衣も介護スタッフがサポートします。
  4. 入浴
    浴槽へ移り入浴(全身浴、部分浴)。本人の希望に合わせて頭髪と身体を洗います。仕上げにシャワーで上がり湯をかけて入浴は終了。
  5. 着衣、健康状態をチェックする
    着衣と入浴後の健康状態をチェック。必要であれば軟膏の塗布など、保湿ケアも行います。
  6. 片付け
    浴槽を片付け、動かした家具などを元の位置へ戻します。

 

入浴が難しい時も対応可能

体調不良や、入浴前の健康チェックで入浴が難しいと判断された場合は、無理に全身浴を行うことはしません。

その場合は、足だけを湯につける足浴や、蒸しタオルなどで体を拭いたりなどの対応に変更することが可能で、費用は全身浴よりも安くなる(一般的に自己負担額の70%で計算)ことがほとんどです。

 

訪問入浴サービスの利用対象者

訪問入浴は誰でも受けられるわけではありません。対象となるのは、以下の方です。

  • 要介護1〜5の方で、主治医から入浴を許可されている

この条件を満たした方は、ケアマネジャーにケアプランを作成してもらうと、訪問入浴の契約をすることができます。

要支援の方には、自宅に浴室がないなどの条件で訪問入浴が受けられる「介護予防訪問入浴介護」というものがあります。利用したい方は、地域包括支援センターに相談してみましょう。

 

訪問入浴サービスの費用と利用頻度

訪問入浴の費用は、介護度や洗浄範囲によって費用が異なります。

また、お住まいの地域や事業所によっても金額の差や加算サービスの違いがありますので、利用前に必ず確認しておきましょう。

訪問入浴サービスの費用

介護度洗浄範囲費用(1回当り)
要介護1〜5全身浴1,260円
部分浴1,134円
清拭1,134円
要支援1〜2全身浴852円
部分浴767円
清拭767円

※お住まいの地域やサービス事業者の体制等により異なります。

 

費用は、減額や増額される場合もあります。

  • 減額になるケース
    要介護者の訪問入浴を看護師1名・介護スタッフ1名の計2名で行う場訪場合や、訪問するスタッフに看護師がいない場合
  • 増額になるケース
    地域加算や介護職員処遇改善加算など、各種加算がある事業所の場合

他にも、以下のものが、実費としてかかる可能性があります。

  • 給湯器などの電気代
  • 給水などの水道代
  • シャンプー、石鹸、おむつなどの備品代

こちらの費用も事業所によって異なるため、契約前に確認をしておきましょう。

 

訪問入浴サービスの利用頻度

訪問入浴を利用する頻度は、要介護度の状態などによるため、個人差があります。一般的には週に1〜2回程度の利用になることが多いようです。まずは一度試してみて、必要に応じて回数を調整するとよいでしょう。

 

訪問入浴サービスのメリット・デメリット

訪問介護士が高齢者の足を洗っている様子

訪問入浴は、利用者にとってどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。デメリットについても知っておくことで利用の検討がしやすく、また安心してサービスを利用することができるでしょう。

訪問入浴サービスのメリット

・身体を清潔に保てる

寝たきりの方でも全身浴が可能。不衛生になりがちな陰部からの感染症や、皮膚トラブルのリスクも軽減できます。

・リラックスできる

湯船につかることで身体の緊張がほぐれ、リラックスし、気分転換にもなります。

・利用者と家族の負担軽減

プロに全ておまかせできるので、両者の負担を軽減できます。

・介護保険が適用される

介護保険が適用されるため、自己負担額は利用限度額まで1割負担です。ただし一定の所得がある人は、所得に応じて2〜3割負担となるので注意。

 

訪問入浴サービスのデメリット

・訪問介護の入浴介助よりも高額

訪問介護の入浴介助の約2倍以上の費用になるため、高額と言えます。(訪問介護では自宅の浴槽を使用し、介護職員が1名で入浴の見守りや介助を行うため、金額の差が生じます)

・裸を見られることのストレス

訪問入浴は複数の職員で行うため、恥ずかしがる高齢者の方も少なくありません。それがストレスになる方もいらっしゃいます。訪問入浴では、陰部をタオルで隠したり目線を外すなどの配慮がされていますが、同性スタッフの指名ができるかどうかの事前確認をしてみてください。

・医療行為は行えない

看護職員も同行しますが、褥瘡(床ずれ)ケアや喀痰吸引(痰の吸引)などの医療行為は行えません。

・入浴車の駐車スペースが必要

浴槽を積んだ入浴車で自宅へ向かうため、駐車スペースが必要です。もし駐車スペースがない場合は駐車許可証の発行で対応できますが、あらかじめ事前確認が必要となります。

 

まとめ

訪問入浴は、利用者にとっての利点だけでなく、支援者(介護家族・ビジネスケアラー)も心身の負担を軽減することができる人気の高い介護保険サービスです。

近年では、お湯が温泉水や炭酸水であったり、バブルバスを使用していたり、便利な入浴サポート器具を使うなど、入浴の快適さを考慮した個性的なサービスを提供している事業所も増えてきました。

介護保険が適応される訪問入浴ですが、事業所ごとにサービスやオプション内容、実費内容も異なります。事業所選びに迷ったら、ご担当のケアマネジャーへ相談してみてください。

 

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この記事は専門家に監修されています
 介護プロ
金山峰之(かなやま・たかゆき)

介護福祉士、社会福祉士、准看護師。福祉系大学卒業後、20年近く在宅高齢者介護に従事。現場専門職の傍、介護関連の講師業(地域住民、自治体、国家公務員、専門職向け等)や学会のシンポジスト、介護企業向けコンサルティング事業、メーカー(ICT、食品、日用品等)へシニア市場の講演などを行っている。
厚生労働省関連調査研究事業委員、東京都介護人材確保関連事業等委員など経験。
元東京都介護福祉士会副会長。政策学修士。

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