リテラシー不足は、今後３年以内に従業員1/4のパフォーマンスを下げるリスクがある
仕事と介護との両立準備について役立つ情報をお届けするメルマガシリーズ。今回は、企業にお勤めの2,500名の方々のデータに基づき、「超高齢社会に関する情報・知識」の有無がいかに仕事に影響するのかお伝えします。
今後３年以内に、介護に関わり仕事のパフォーマンスに影響しうる従業員は全体の1/4
LCATでは「介護がどれくらい迫っているか、両立準備が進んでいるのか」を70問の設問で診断
その結果を見ると26％の従業員の方が「3年以内に介護がはじまる」と感じていならがも、ほとんど両立準備が進んでいないことが明らかになってきました。
特に目立つのは知識不足
差し迫っていても、８割はいざ始まると「どうしていいかわからない状況」に陥るレベル
もっともクリティカルなのは、いざ介護がはじまったとき迅速に両立を可能にする選択をとれるかどうかです。
そのためには「どのような状態だと要介護申請できるのか」「相談できるプロを知っているか」「ご本人の意向を理解しているか」などが、専門家に頼れるタイミングや両立のための選択肢の幅を大きく左右します。
しかしLCATの診断結果を見る限り、すでに介護が目の前に迫っている従業員の方々でさえ、8割がこれらの知識を持っていない状態です。
知っていれば負担が下がったと83%が回答
実際に仕事と介護を両立している従業員は、エイジングリテラシーの重要性を痛感している
すでに仕事と介護を両立している従業員160名に、LCATマイクロアクティブラーニングを受けていただいたところ、８割が「もっと早く知っていれば負担が下がった」と回答しています。
ラーニングプログラムをご覧になった両立中従業員の方々の感想抜粋
・「申請しないと何もやってくれない、知識がないと何も補助が受けられない」
・「知りたいと思っても、情報が得られないことも多いので助かると思う」
・「骨折ぐらいと思っていたが骨折を引き金に以前の生活が難しくなった、もっと早く知っていたらと思った」
・「父へ対して積極的に読書や散歩を誘いかけるべきだった」